電通デジタルはこのほど、リテールメディアが消費者の購買行動やブランド指標へもたらす影響等に関する「2025年リテールメディア調査」の結果を公表した。対象となる商品カテゴリーはファッション、美容・コスメ、食品・スイーツ、水・ソフトドリンク、アルコール飲料、日用雑貨など主要29カテゴリーで、対象の業態は、コンビニエンスストア、食品スーパー、ドラッグストア、ホームセンター、バラエティショップ、ECモール。電通デジタルでは、リテールメディアの消費行動への影響等について「リテールメディアは、いずれの流通業態においても、流通アプリ内で配布されるクーポンが購買への高い影響力を示したことに加え、『商品認知』『興味喚起』『商品理解』などブランド指標の向上に一定の効果を発揮している」と分析している。
調査結果によると、商品認知の場については、依然として店頭が多い傾向。また、食品スーパーやドラッグストアなどの小売流通各社が提供しているアプリは「買い物に出かける直前」の閲覧が多いことから、「リテールメディアは『売り場』に近い接点であるからこそ、商品に対する興味・関心が最も高まる瞬間やタイミングの『買い物モーメント』にある消費者に対して、質の高いリーチを担保していると考えられる」と指摘している。
詳細は、https://www.dentsudigital.co.jp/news/release/services/2025-1203-000282を参照。