公益財団法人日本生産性本部余暇創研はこのほど、2023年の余暇活動状況の調査結果等を取りまとめた「レジャー白書2024」を発行した。新型コロナウイルス感染症の位置付けが「5類」に引き下げられた23年は、国内観光旅行などの外出を伴うレジャーをはじめ、多くの活動で参加人口が増加。余暇関連市場規模は前年比13.4％増の71兆2140億円となり、コロナ禍前の2019年比で98.5％の水準まで戻っている。
余暇活動の参加人口は、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」（4740万人）が2022年に続き首位。次いで、2位「外食（日常的なものは除く）」（3820万人）、3位「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」（3600万人）、4位「読書（仕事、勉強などを除く娯楽としての）」（3540万人）の順で多くなっており、「複合ショッピングセンター、アウトレットモール」は22年の2590万人から23年は3000万人に増加し9位だった。
2023年の余暇関連市場規模は71兆2140億円で前年比13.4％増加（2019年比98.5％）。コロナ禍で大きく落ち込んだ分野が伸びた一方で、コロナ禍の特需で伸びた分野には反動減も見られる。観光・行楽部門では、前年比32.1%増で、ホテル、遊園地・レジャーランド、旅行業、鉄道、国内航空、会員制リゾートは増加し、娯楽部門は前年比12.6%増で、テレビゲーム・ゲームソフト、ゲームセンター・ゲームコーナーはプラスとなるも、オンライン・ソーシャルゲームはマイナス。公営競技はプラス成長を維持し、外食やカラオケは順調に回復した。
スポーツ部門は前年比3.6%増で、各スポーツ用品、スポーツ観戦が伸び、フィットネスクラブやゴルフ場、スキー場、ボウリング場も堅調。趣味・創作部門は前年比1.7%増で、動画配信、音楽配信、電子出版などのコンテンツ配信は堅調を維持し、映画、音楽会、演劇などの鑑賞レジャーは総じて回復基調が継続している。
詳細は、https://www.jpc-net.jp/research/list/leisure.htmlを参照。