農林水産省はこのほど、食と農のつながりの深化に着目した国民運動「食から日本を考える。ニッポンフードシフト」の一環で実施した2023年度「食生活・ライフスタイル調査」の結果を取りまとめ、公表した。調査は消費者の日常の消費行動や、食や農に対する意識、普段の食事の実態などを目的に毎年実施しているもの。定量調査(4000サンプル)では、2023年11月17~24日の期間で、全国の男女15~74歳を対象にインターネットで実施している。

ふだんの買い物で重視していることについては、「同じような商品であれば出来るだけ価格が安いこと」を重視する割合が最も高く44.1%。次いで「できるだけ日本産の商品であること」(32.5%)、「人の評判よりも、自分なりのはっきりとした価値基準を優先すること」(26.0%)「オンラインショッピングサイトの評点・コメントが良いもの」(20.4%)、「多少値段が高くても品質のよいものを選ぶこと」(19.4%)の順で多くなっている。

ふだんの食材や食品・飲料の買い物場所は「食品スーパー」が76.2%で最多。次いで、「大型スーパー」(41.0%)、「ドラッグストア」(38.4%)、「コンビニ」(34.1%)、「ディスカウントショップ(ドンキホーテ、コストコなど)」(20.7%)、「百貨店」(10.2%)、「地域の商店(商店街の個人商店など)」(9.8%)の順で多い結果となった。インターネットでの購入は「Amazon、楽天、Yahooなどの大手専門サイト」(17.9%)を中心に合計で21.2%だった。

食料の備蓄状況については、「何かしらの備蓄を行っている」は60.8%で「食品の備蓄は行っていない」は39.2%。備蓄している食品等は、「飲料水」(45.2%)、「カップ麺、即席めん、乾麺」(35.4%)、「お米(精米、無洗米、パックご飯など)」(29.4%)、「缶詰」(28.7%)、「レトルト食品」(27.0%)の順で多くなっている。

詳細は、https://www.maff.go.jp/j/press/kanbo/anpo/240628.htmlを参照。