実学の礎となる資格取得サポート制度

校舎

 帝塚山大学は、1964年の開学。「社会の要請に応える専門知識と創造力・実践力を備えるとともに、地域と国際社会に貢献できる人材を養成すること」が主要な教育理念である。同学は、「教育力が強い、学生への教育・支援がきめ細かい、地域と国際社会に開かれた大学」をモットーとし、近年、「実学の帝塚山大学」を掲げ、地域連携や産官学連携を通じて生きた知識を身に着けるための実学、「プロジェクト型学習」や少人数教育などを特色としている。さらには、資格取得や就職への充実したサポートの充実がセールスポイントである。
 2018年4月、「経済を理解した経営、経営を考えた経済」という視点を身に着けた人材育成を目的として、経済学部と経営学部を統合し、経済経営学部を発足させた。

授業風景1

 今回、学生の就職活動の窓口であり、資格取得も含めて各種の相談に対応しているキャリアセンターを訪問し、同センター課長の中島剛氏にお話を伺った。

【キャリアセンターの役割】
 学生が希望する進路に確実に導くため、本学では、学部教員、事務部局およびキャリアセンターが連携して就職支援を行っています。就職活動に関する学生のデータについては、キャリアセンターが把握し、教職員と情報共有しながら就職活動をフォローする体制を構築しています。さらに、保護者の方にも本学の取組みを理解してもらい、学生、保護者および大学の三位一体の支援を行っています。

【資格取得サポート制度】
 今回は、特に、キャリアセンターの主要な業務の一つであり、学生の就職やスキルアップに結び付く「資格取得サポート制度」について紹介させていただきます。
 キャリアセンターには、「資格コーナー」が設置されており、学生は、目的に合った資格についてアドバイスを受けることができます。
 資格取得サポート制度の特徴の一つですが、外部の専門講師による19にのぼる実践的な資格講座が開設されており、5,000円の受講料で、年間最大5講座まで受講できます。これは、学生の負担費用の軽減を図る支援制度です。さらに、学内成績が優秀な2年次以上の学生を対象とする支援制度もあり、公務員試験対策や公認会計士基礎講座など、学外の指定校で開設されている12の講座の受講費用が一部助成されます。
また、将来の目標に向けて努力する学生を応援するため、公的資格を取得するなどの優れた業績に対し、一層の研鑽を奨励することを目的として、資格取得者に対する「特別褒賞金制度」を実施しています。これは、大学の指定する資格(検定)・採用試験の難易度ランクに応じて特別褒賞金を支給する制度です。現在、公認会計士合格、税理士資格取得、中小企業診断士、日商簿記1級、宅地建物取引士および基本情報技術者などに支給しています。
 さらに、リテールマーケティング(販売士)2級検定試験の講座など、上記の19の講座の上位資格を対象とする9の講座も開講されています。

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【販売士資格】
 リテールマーケティング(販売士)3級検定試験については、特に、流通・販売業界のほか、メーカー・商社、食品・飲料業界を目指す学生にとって有益だと考えています。学部および当センターでは、2017年度の実績で約17%が卸売業、約15%が小売業など全体の約98%が企業に就職する経済学部および経営学部の学生はもちろんのこと、約14%が小売業、約6%が卸売業に就職する心理学部の学生、また、約32%が小売業、約9%が卸売業に就職する現代生活学部食物栄養学科の学生を中心に、販売士3級の講座の受講を勧めています。

授業風景2

【学生へのメッセージ・期待すること】
 資格の取得により、知識・スキルの幅が広がります。学生にとっては、努力の証明になり、自信につながるものです。日本では、約99.7%を占めるのが中小企業ですが、その中には、必ずしも知名度は高くなくても、特殊な技術を保有していて大企業に必要とされ、対等に取引できるなど、“すごい企業”も少なからずあります。
 学生には、大企業や知名度の高い企業等だけではなく、このような企業も選択肢に入れ、取得した資格なども含めて、自信をもってアピールし、自分のめざす就職に結び付けてほしいと考えています。

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リテールマーケティング(販売士)2級合格者の声

「流通、小売、その他販売関係に就職すると、この資格の取得を推奨する会社もたくさんあります。たとえ販売の職種につかなくても、勉強していたら身近にあるスーパーなどの見方も変わってきます。持っているだけで就職活動の強みになると思います。」

学校概要

学校名 帝塚山大学
所在地 〒631-8501 奈良市帝塚山7-1-1 【奈良・東生駒キャンパス】
〒631-8585 奈良市学園南3-1-3 【奈良・学園前キャンパス】
開学 1964年
設置学部 文学部・人文学部、経済経営学部(2018年度以降の入学生)、経済学部および経営学部(2017年度までの入学生)、法学部、心理学部、現代生活学部
在籍学生数 3,484名(2018年5月現在)