大阪販売士協会（土居年樹理事長）は9月19日（水）、知的資産経営�M専務取締役鈴木英之氏をコーディネーターに、今年度の第1回マーケティング研究会を開催した。以下はその報告である。
　小売店の出店の事例で、立地はどのようなところがいいのか。如何に優秀な販売士でも立地に問題があれば、苦戦を余儀なくされる。商品力があれば、それに適した立地を選択すべきである。
　どこに、どうして出店するのか、出店立地戦略の講義は、消費トレンドとマーケティングの変化の話から始まった。そして、「求められる出店立地戦略」と「セグメンテーションの目的と基準変数」を説明して頂いた。
　やはり、変数の活用と出店可否判断・売上予測は正確にしたいものである。
　事例�@では、ローソンの年齢・地域特性に応じた店舗フォーマットの展開の話で、事例�Aでは、誘導居住水準充足状況の分類であった。
　居住水準分類では、それぞれの分類での特徴があった。就学する子供のいるファミリー世帯のみならず、シニア〜プレシニアの世帯でも住居水準が高い地域である。
　データ解析を駆使した表やグラフでは、たとえば事例�Bなど、ホールセンターやスーパーの立地の特徴が明確に読み取れた。また、親の年齢別のデータ解析では、若い層と年配の層と正比例・反比例の結果がきれいに出ていた。年配や老齢の方々のマーケティングがまだまだ不十分だなと思った。
　事例�Cでは、価格別自動車の所有者マップを大阪中心に示して頂いたが、注意深く見れば大体予想していた通りであった。
　ディスカッションの時間では、「顧客セグメンテーション1」のシートを頂き、顧客をセグメントに分類して、各セグメントを描写し、その基準を示し、それぞれ良い顧客か悪い顧客か評価し、ネーミングしていった。